「主治医からリワークを勧められたと本人が言っています。会社としては、そこまで必要なんでしょうか」——休職者を抱える人事の方から、リワークについての相談が増えています。
先に結論です。産業医がリワークを勧めるのは、病状は落ち着いてきたのに「仕事が遂行できる状態」まで戻っていないときです。仕事にちゃんと向き合えない、どうやって仕事に行けばいいか分からない。そういう方が、仕事のやり方・向き合い方・取り組み方を専門の先生たちと整理すると、結構うまくいきます。
会社に説明しておいてほしいのは、リワークは休むための施設ではなく、仕事に戻ってパフォーマンスを上げるための施設だということです。療養中の生活と仕事のハードルにはギャップがありすぎるので、そこを埋める働きをしてくれます。活用できるのであれば、しっかり活用するのがおすすめです。
この記事では、リワークを経て復職した方の面談を日常的に行っている産業医の立場から、リワークの種類と費用、勧める基準、リワークで何が変わるか、会社に説明しておくこと、実務の流れを順に解説します。復職の可否の判断そのものは産業医の復職面談で聞かれること・復職判定の基準に書いています。
リワーク(復職支援プログラム)とは？3つの種類と費用・期間
リワークは Return to Work の略で、メンタルヘルス不調で休職している人が、職場復帰に向けて通う復職支援プログラムのことです。決まった時間に通所し、生活リズムを整えながら、作業課題やグループワーク、ストレスへの対処法の講座などに取り組みます。実施している機関は大きく3種類あります。
| 種類 | 実施している機関 | 費用 | 期間の目安 |
|---|---|---|---|
| 医療リワーク | 精神科・心療内科の医療機関(デイケア等) | 健康保険が適用(自己負担あり。自立支援医療の対象になることも) | 数か月〜1年程度(機関・本人の状態による) |
| 職リハリワーク | 地域障害者職業センター(高齢・障害・求職者雇用支援機構) | 無料 | 利用説明会からプログラム終了まで4〜6か月程度(個別に設定) |
| 民間・企業内リワーク | 民間の就労支援事業所、会社が自社で行う復職支援 | 事業所・制度による | 事業所・制度による |
産業医がリワークを勧めるのは「仕事が遂行できない」とき
私がリワークをお勧めするのは、仕事が遂行できない、という状態のときです。病状としては落ち着いてきているのに、仕事にちゃんと向き合えない。どうやって仕事に行っていいか分からない。復職面談でそういう話が出る方には、リワークの話をさせていただくことがあります。
逆に言うと、判断の軸は一つで、「仕事が遂行できる状態まで戻っているか」です。生活リズムが整い、仕事のやり方に迷いがなく、あとは慣らすだけという方には、会社の条件付き復職とフォロー面談で十分なことが多く、無理にリワークを勧めることはしません。
- 生活リズムは戻ったが、仕事のやり方・進め方が分からなくなっている
- 前回の休職の原因(業務との向き合い方・人との関わり方)が整理できていない
- 復職への不安が強く、「どうやって行けばいいか分からない」と話す
- 復職→再休職を繰り返していて、療養と仕事の間を埋める段階が必要
休職を繰り返している方の場合は、リワークの検討と同時に、復職時の条件の付け方も見直します(休職を繰り返す社員への対応)。
リワークで何が変わるか——「どうやって仕事するのか、自信がつきました」
リワークを使ってうまくいった方は、結構いらっしゃいます。復職面談でよく聞くのが、「気持ちの面で、どうやって仕事をするのか自信がつきました」という言葉です。
仕事への取り組み方や自分との向き合い方を、専門の先生たちと一緒に整理できる。これがリワークのいちばんの価値だと思っています。主治医の診察室では病状の回復までは見られますが、「仕事の場面でどう振る舞うか」までは扱いきれません。そこをリワークが担ってくれます。
| 療養だけで復職する場合 | リワークを経て復職する場合 | |
|---|---|---|
| 生活リズム | 本人任せになりやすい | 決まった時間に通所して整える |
| 仕事のやり方の整理 | 復職後に手探りで | 復職前に専門スタッフと整理 |
| 復職への自信 | 「行けるかどうか分からない」のまま | 「どうやって仕事するか」が見えている |
| 会社側の判断材料 | 診断書と面談のみ | 通所の記録・スタッフからの報告が加わる |
会社(人事)に説明しておくこと——「休むための施設」ではない
リワークを勧めるとき、私が会社側に必ず説明しているのは、リワークは休むための施設ではなく、仕事に戻ってパフォーマンスを上げるための施設だということです。
人事の方の中には、「休職が延びるだけではないか」「そこまでしなくても」と感じる方もいます。しかし、療養と仕事のハードルのギャップを埋めずに戻して再休職になるほうが、会社にとっても本人にとっても損失が大きいです。活用できるのであれば、しっかり活用するのがおすすめです。
主治医の「復職可」と産業医の意見が割れたときの考え方はこちらの記事、産業医がいない会社の場合は産業医がいない会社の復職判定を参考にしてください。
リワークを勧めるときの実務の流れ——主治医・本人・会社・産業医の役割
厚生労働省の職場復帰支援の手引きでは、休業中のケア(第1ステップ)で会社が本人に伝える情報の一つとして、公的・民間の職場復帰支援サービスを挙げています。リワークはここに当たります。実務の流れは次のとおりです。
- 休職中の面談で、産業医(または会社の窓口)が「仕事が遂行できる状態か」を確認し、必要ならリワークの話をする
- 本人が主治医に相談し、主治医がリワークの適否を判断する(医療リワークは主治医の紹介が必要なことが多い)
- リワーク機関の見学・利用説明会に参加し、利用開始。会社は休職期間の上限との兼ね合いを確認する
- リワーク中は、窓口担当者が通所状況を把握する(本人の同意のもと、機関からの報告を受けることもできる)
- リワーク修了の見込みが立ったら、主治医の復職可の診断書→産業医の復職面談→会社の復職決定(条件付き復職・試し出勤の検討)
- 復職後は、条件付き復職の見直しとフォロー面談を続ける
復職後の条件を外していく目安とフォロー面談の間隔は休職中の連絡と復職後のフォロー面談の間隔、復職時の意見書は復職時の産業医意見書の書き方に書いています。
あわせて読みたい：ストレスチェックの面接指導と運用
ストレスチェックの面接指導や実施・運用について、あわせてご覧ください。
- ストレスチェック面接指導の完全ガイド｜義務・流れ・就業措置
- 休職を繰り返す社員への対応｜また戻していい？産業医が見るサインと判断
- 休職中の社員への連絡はどこまで？窓口・頻度・復職後のフォロー面談の間隔
- 産業医がいない会社の復職判定はどうする？診断書だけで戻すリスクと現実的な手順
- 産業医面談とは？呼ばれる理由・何を話す・クビになるかを現役産業医が解説
- ストレスチェックの面談で何を話す？聞かれること・当日の流れを産業医が解説
- 産業医の復職面談で聞かれること・復職判定の基準
よくある質問
リワークは必ず使わないといけませんか？
義務ではありません。産業医が勧めるのは、病状は落ち着いたのに「仕事が遂行できる状態」まで戻っていないときです。生活リズムが整い、仕事のやり方に迷いがない方は、会社の条件付き復職とフォロー面談で十分なことが多いです。
リワークの費用は誰が払いますか？
医療リワークは健康保険が適用され、本人の自己負担があります(自立支援医療の対象になる場合もあります)。地域障害者職業センターのリワーク支援は無料です。会社が費用を負担する義務はありませんが、民間・企業内リワークは制度によります。
リワーク中も休職期間はカウントされますか？
されます。リワークは休職中に通うものなので、就業規則の休職期間の上限とリワークの期間(地域障害者職業センターで4〜6か月程度)が両立するかを、開始前に人事が確認してください。
リワークを修了すれば復職できますか？
リワーク修了は復職の判断材料の一つで、修了=復職可ではありません。主治医の復職可の診断書のあと、産業医の復職面談で「仕事が遂行できる状態か」を確認し、最終的な復職の判断は会社が行います。
本人がリワークに乗り気でないときはどうすればいいですか？
無理強いはしません。「休むための施設ではなく、仕事に戻ってパフォーマンスを上げるための施設」という目的を、産業医・主治医・会社が同じ言葉で伝えます。見学や利用説明会だけ参加してもらうのも一つの方法です。
まとめ
- リワークは医療・職リハ(無料)・民間/企業内の3種類。期間は数か月〜、休職期間の上限との兼ね合いを確認する
- 産業医が勧める基準は「仕事が遂行できる状態か」の1点。生活リズムが戻り迷いがない人には無理に勧めない
- 効果は「どうやって仕事するのか自信がついた」。療養と仕事のギャップを専門スタッフと埋められる
- 会社には「休むための施設ではなく、戻ってパフォーマンスを上げるための施設」と説明しておく
- 修了=復職可ではない。主治医の診断書→産業医の復職面談→会社の決定の順で進める
