健康診断を受ける意義は、症状のない高血圧・糖尿病・脂質異常症などを早く見つけ、心臓病や脳卒中になる前に手を打てることです。現役産業医として多く見てきたのは、「もっと早く見つかっていれば」よりも「もっと早く対処していれば」という場面です。なお、労働者には会社の健康診断を受ける義務もあります(労働安全衛生法第66条第5項)。
はじめに
職場で行われる健康診断を、「忙しい」「面倒」と感じる方は多いかもしれません。
しかし、健康診断は自身の健康状態を客観的に把握し、将来起こり得る病気のリスクを早期発見するための重要な機会です。また、業務が原因で病気やケガをした場合の労災認定において、健康診断の結果が重要な役割を果たすことがあります。
本記事では、職場の健康診断の意義や労災訴訟との関係、そして安衛法(労働安全衛生法)で定められた配置転換などの就業上の措置について解説します。
職場で健康診断を行う意義と目的
- 自分の体の状態を正確に把握できる
自覚症状が出ない病気は少なくありません。特に高血圧や糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病は初期段階で症状がほとんど見られないため、健康診断による早期発見が重要です。早めに異常を見つけられれば、適切な治療や生活習慣の改善に取り組むことができます。 - 治療の負担軽減につながる
病気は早期発見と早期治療が大切です。大腸がんを例に挙げると、早期の段階であれば内視鏡切除で対応できる場合が多く、入院期間や治療費の面で負担を抑えやすくなります。進行してから見つかると、より大がかりな手術や抗がん剤治療が必要になる可能性が高まります。
健康診断が職場環境に与える影響
- 生産性や集中力の向上
健康診断をきっかけに生活習慣を見直すことで血圧や血糖値などが改善し、体調が整うと、仕事のパフォーマンスが高まることがあります。結果的に残業の削減や休職リスクの低下にもつながります。 - 離職や休職のリスク軽減
早期発見による適切な治療を行うことで、長期休職や退職を回避できる場合があります。企業側も従業員の健康を守ることで職場の活性化やコスト削減が期待できます。
定期検査で早期発見できる病気
- 生活習慣病(高血圧、糖尿病、脂質異常症など)
初期には自覚症状がほとんどないため、健康診断での血液検査や血圧測定が重要になります。 - がん(胃がん、大腸がん、肺がんなど)
早期に見つけることで治療の選択肢が増え、治療期間や費用の負担を抑えられる可能性があります。 - 貧血、肝機能障害、腎機能障害など
血液検査や尿検査で異常値が出た場合は、追加の精密検査を受けましょう。
健康診断を受ける意義は「早く手を打てること」——現役産業医が見てきた場面

【筆者の現場から】健康診断は、生活習慣病にフォーカスしているという背景もあって、早期発見がかなりしやすくなっていると思います。高血圧、糖尿病、脂質異常症などの異常が早めに見つかれば、生活習慣の改善につながることが、しばしばあります。それが、健診での早期発見です。
「もっと早く見つかっていれば」より「もっと早く対処していれば」
一方で、私が感じるのは、「もっと早く見つかっていれば」よりも、「もっと早く対処していれば」ということのほうが多いのです。
健診の結果が本当に悪い病気につながると知らなかったり、理解がなかなか難しかったりします。症状がないことも多いので、そのままにしてしまいます。早く気づいて、早く対処していれば、心臓病や脳出血のような病気になる前に手を打てたのに、ということがあります。
| 健診で見つかる異常 | 症状がないまま放っておくと | 早く手を打つと |
|---|---|---|
| 高血圧 | 動脈硬化が進み、脳出血・脳梗塞・心臓病につながる | 減塩・運動・節酒、必要なら治療で血圧を下げる |
| 糖尿病(血糖値・HbA1cが高い) | 心筋梗塞・脳梗塞のほか、腎臓・目・神経の合併症につながる | 食事と運動の見直し、必要なら治療 |
| 脂質異常症(LDLコレステロールが高いなど) | 動脈硬化が進み、心筋梗塞・脳梗塞につながる | 食事・運動・禁煙、必要なら治療 |
数値ごとの目安と、働き方に制限がかかるのはどんなときかは、高血圧で夜勤禁止になる基準・糖尿病は就業制限になる?にまとめています。
結果が出たあとに関わるのが、産業医の仕事
早く対処できるように介入するのが、私たち産業医の仕事です。
会社は、健康診断で異常の所見があった人について医師の意見を聴き(労働安全衛生法第66条の4)、必要があれば労働時間の短縮や作業の転換などの措置をとります(第66条の5)。特に健康の保持に努める必要がある人には、医師や保健師による保健指導を行うよう努めます(第66条の7)。健診を「受けて終わり」にせず、結果を次の行動につなげる仕組みです。流れは健康診断の事後措置と就業判定の進め方にまとめています。産業医が結果のどこを見てコメントを書くかは健康診断の結果、産業医はどこを見る?に書いています。
結果を受け取ったら、次の3つを確かめてください。
- 「要再検査」「要精密検査」「要治療」の項目は、症状がなくても受診する
- 前の年の結果と比べて、悪くなっている数値がないか見る
- 分からないことは、産業医や保健師に聞く
健康診断の法的義務と受診率の現状
労働安全衛生法(安衛法)では、事業者に対して年1回の定期健康診断を実施する義務が課されています。
労働者の側にも、会社が行う健康診断を受ける義務があります(労働安全衛生法第66条第5項)。会社が指定した医師以外で受けたい場合は、ほかの医師の健康診断を受け、その結果を証明する書面を会社に出すこともできます。
厚生労働省の調査によると、健康診断の実施率は100%には達していませんが、健康診断は自分の健康状態を定期的に確認するための大切な仕組みです。忙しくても、健康診断の機会を逃さないようにしましょう。

健康診断の主要な検査項目とその重要性
職場や自治体で行われる健康診断では、一般的に以下の項目が実施されます。
- 身体計測(身長・体重・腹囲など)
肥満やメタボリックシンドロームのリスクをチェックします。 - 血圧測定
高血圧の有無を確認します。 - 血液検査
血糖値、コレステロール、肝機能、腎機能などを確認して、生活習慣病や臓器機能の異常を探ります。 - 尿検査
糖や蛋白質などの有無を調べ、糖尿病や腎臓病などの可能性を探ります。 - 心電図
不整脈や狭心症など、心臓の異常を確認します。 - 胸部X線
肺や心臓の状態を映し、肺がんや結核、心臓肥大などを調べます。「要精査」「陰影あり」と出た社員への対応は胸部X線の異常で就業制限は必要?で解説しています。
各検査から得られる結果は、医療機関を受診する際の重要な資料になります。異常値があれば自己判断で済ませず、必ず医師に相談し、精密検査を受けるようにしましょう。
安衛法で定められた配置転換などの就業上の措置
安衛法では、健康診断の結果に基づき、必要に応じて就業上の措置を講じることが義務付けられています。具体的には、医師の意見を踏まえ、以下のような対応が行われる場合があります。
- 作業内容や配置の変更(配置転換)
健康状態に応じて負担の少ない部署や業務に異動させることで、従業員の健康悪化を防ぐことを目指します。 - 労働時間や作業条件の見直し
深夜勤務や長時間労働などが健康への影響を及ぼす場合は、勤務時間を制限したり、交代制勤務の形態を変えたりすることがあります。 - 健康管理措置の実施
特定保健指導や健康教育などを行い、従業員自身が生活習慣の改善を進めやすい環境を整えます。
健康診断の結果を踏まえた的確な対応が、労使双方にメリットをもたらします。

労災と健康診断の関連性
1. 労災認定における健康診断の役割
業務が原因で起こった病気やケガが労災として認定されるためには、仕事と発症との因果関係を示す必要があります。その際、健康診断の結果が過去の状態を証明する資料として役立つことがあります。
- 腰痛が原因で労災申請したAさんの例
入社時の健康診断で腰に問題がなかった証拠や、長年の重労働が腰を圧迫した経緯を示すことで、会社との交渉において有利に働きました。 - 化学物質による肝機能障害が疑われるBさんの例
健康診断で異常が発見され、早期に対策を講じることで業務との関係性を明確にし、労災認定が認められたケースがあります。
2. 異常発見後の対応と手続き
健康診断で異常が見つかった場合は、医師の診察・精密検査を受け、必要に応じて会社に報告しましょう。
労災保険の申請には、健康診断の結果や診断書、業務状況などを示す書類を準備します。申請が認められない場合でも、審査請求や再審査請求、労災訴訟など、段階的に手続きが用意されています。
3. 労災訴訟を起こす際の流れ
労災申請が認められない場合は、最終的に裁判で争うことが可能です。
よくある質問
Q1. 会社の健康診断は、受けないといけないのですか?
はい。労働安全衛生法第66条第5項で、労働者は事業者が行う健康診断を受けなければならないとされています。会社が指定した医師以外で受けたい場合は、ほかの医師の健康診断を受け、その結果を証明する書面を会社に出すこともできます。
Q2. 症状がないのに、再検査や受診は必要ですか?
必要です。高血圧・糖尿病・脂質異常症は、症状がないまま進むことが多い病気です。症状が出るころには心臓病や脳卒中につながっていることもあるので、「要再検査」「要精密検査」「要治療」と出たら、症状がなくても受診してください。
Q3. 健康診断で異常が出たら、仕事はどうなりますか?
異常の所見があった人について、会社は医師の意見を聴き、必要があれば労働時間の短縮や作業の転換などの措置をとります(労働安全衛生法第66条の4・第66条の5)。措置が必要かどうかは、医師が数値や仕事の内容を見て判断します。あわせて、受診や生活習慣の改善をすすめられることがあります。
Q4. 健康診断の結果は、会社に知られますか?
会社には、法律で決められた健康診断の結果を記録して保存する義務があり(労働安全衛生法第66条の3)、結果をもとに医師の意見を聴いて措置を考えます。そのため、法定の健康診断の結果は会社が把握します。結果は本人にも通知されます(第66条の6)。
まとめ
職場での健康診断は、病気の早期発見と重症化予防を通じて個人の健康を守るだけでなく、従業員の生産性向上や企業における休職リスクの軽減など、さまざまなメリットがあります。さらに、労災認定においては健康診断の結果が仕事と病気・ケガとの因果関係を示す証拠となる場合があるため、将来のリスク管理にも役立ちます。
安衛法では、健康診断の結果に基づき、必要があれば作業内容の変更や配置転換などの就業上の措置を講じることが求められています。こうした措置は従業員の健康維持と企業のリスク回避の両面にとって重要です。
「忙しい」「面倒」と思っていても、定期的に健康診断を受けることが自身の健康を守る最前線であり、万が一の際の補償をスムーズに受けるうえでも重要なステップになります。受診後は結果をしっかり確認し、必要に応じて医療機関の受診や生活習慣の見直しを行いましょう。
現役産業医として多く見てきたのは、「もっと早く対処していれば」という場面です。結果に「要再検査」「要治療」とあれば、症状がなくても早めに受診しましょう。
参考文献・関連情報
- 厚生労働省「健康診査管理指導等事業実施のための指針について(平成20年3月31日)(健総発第0331012号)」
- 厚生労働省「特定健診・特定保健指導」
- 労働安全衛生法
- 健(検)診結果の利活用に向けた情報標準化整備事業(厚生労働省)


