適応障害で休職していた社員の復職を、どう判断すればよいか迷っている人事の方へ。上司から指導を受けた後に症状が出て、半年休職していたIT企業の社員に、当社の担当医がどう対応したかをご紹介します。
ご相談をいただいたのは、愛知県のIT企業(100人規模)の人事の方です。ご本人は、上司から指導を受けた後に症状が出て、適応障害で約半年休職していました。症状はだいぶ回復しており、復職を考える段階でのご相談でした。
当社の担当医は、症状が回復しているかだけでなく、仕事を遂行する力が回復しているかを面談で確かめたうえで、「就業制限付きで通常勤務可」と判断しました。当初は残業を禁止し、1か月後にフォローアップの面談を行い、可能であれば制限を緩めていく形にしています。
この事例の3つの特徴
① 症状の回復と、仕事を遂行する力の回復を分けて確かめた
② 「復職可」だけで終わらせず、就業制限を付けて通常勤務に戻した
③ 最初は残業を禁止し、1か月後の面談で緩めるかを決めることにした
事例の概要
| このご相談に当たるサービス | 復職判定・復職面談(スポットは1件3万円・税別・面談・人事との相談・意見書込み) |
| ご相談者 | 人事の方 |
| 会社 | IT企業・100人規模・愛知県 |
| ご本人 | 適応障害で約半年休職。上司から指導を受けた後に症状が出た |
| きっかけ | 症状がだいぶ回復し、復職を考える段階になった |
| 判断 | 就業制限付きで通常勤務可。当初は残業禁止、1か月後にフォローアップの面談 |
| 担当 | 当社の担当医(判断に迷う件は代表産業医がバックアップ) |
※会社やご本人が特定されないよう、一部の情報を変更・整理しています。
1. ご相談の背景 〜症状は回復した。でも、元の仕事に戻れるか〜
ご本人が休職したきっかけは、職場の人間関係でした。上司から指導を受けた後に症状が出て、適応障害と診断されています。休職から半年がたち、症状はだいぶ回復していました。
人事の方が迷っていたのは、「症状が良くなった」ことと「元の仕事をこなせる」ことが同じなのか、という点です。復職してすぐに以前と同じ働き方に戻すと、また調子を崩してしまうのではないか。かといって、いつまでも休ませておくわけにもいきません。主治医の診断書と職場の見立てが合わないときの考え方は、「週3日からの復職をあえて認めなかった理由」の事例でもご紹介しています。
2. 方針を決めるまで

ステップ1 仕事を遂行する力が回復しているかを聞き取る
面談で確かめたのは、症状そのものだけではありません。仕事を遂行する力が回復しているかどうかを、ご本人から聞き取りました。症状が落ち着いていても、仕事に必要な力が戻っていなければ、職場に戻ってから困るのはご本人です。
ステップ2 医学的に判断し、制限を付けて戻す
聞き取りの内容をもとに、医学的に判断しました。結論は「就業制限付きで通常勤務可」です。元の仕事に戻ってよい状態ではあるものの、最初から何の制限もなく戻すのではなく、負担のかかり方に枠をはめてから始めます。
ステップ3 1か月後に見直す日を決めておく
制限は、付けたままにするものではありません。1か月後にフォローアップの面談を行い、その時点の状態を見て、可能であれば制限を緩めていきます。見直しの日を最初に決めておくことで、ご本人も会社も先の見通しを持てます。
3. 意見書に書いたこと
- 就業区分: 就業制限付きで通常勤務可
- 就業上の措置: 当初は残業を禁止する
- 見直しの時期: 1か月後にフォローアップの面談を行い、可能であれば制限を緩和する
4. 担当の産業医から
「症状が良くなった」と「仕事ができる」は、分けて確かめます
復職の判断で大切なのは、症状が回復しているかに加えて、仕事を遂行する力が回復しているかを確かめることです。主治医の「復職可」は、主に症状の面からの判断です。職場で働ける状態かどうかは、面談で仕事の話をうかがって、産業医が判断します。復職の進め方の全体は、厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」に示されています。上司との関係がストレスの原因になった面接指導の事例は「異動を書かなかった理由」にまとめています。
制限は、外す日を決めて付けます
残業の禁止などの制限は、復職したばかりの時期の負担を抑えるためのものです。1か月後に面談をして、状態が良ければ緩めていきます。最初から元どおりに戻すのでも、いつまでも制限を続けるのでもなく、段階をつけて戻していきます。
復職判定を1件から頼むときの流れと料金は「復職判定・復職面談を産業医に頼む」、休職と復職を繰り返している場合の考え方は「休職を繰り返す社員への対応」にまとめています。ほかの事例は産業医の対応事例からご覧いただけます。










