産業保健師は、その専門性を活かして企業のメンタルヘルス対策に従事することが業務の一つです。メンタルヘルス対策として、ストレスチェック制度の運用から職場環境改善、メンタル不調者への支援まで、さまざまな業務内容があります。
産業医や専門職との連携体制の構築、従業員の心身の健康管理、職場復帰支援など、産業保健師に求められるのは、幅広い役割です。
この記事では、産業保健師が実践するメンタルヘルス対策と役立つ資格について解説します。企業内に産業保健師を配置しようと検討している担当者は、ぜひ参考にしてください。
産業保健師が実践するメンタルヘルス対策とは
産業保健師が実践するメンタルヘルス対策には、主に以下の5つ役割があります。
- 産業保健師のメンタルヘルス対策における役割
- 法令に基づくストレスチェック制度
- 職場環境改善とリスクアセスメント
- メンタル不調者の早期発見から職場復帰支援
- 多職種連携による包括的なメンタルヘルスケア
それぞれ詳しく解説します。
産業保健師のメンタルヘルス対策における役割
産業保健師は、従業員の心身の健康を守る重要な役割を担っています。
特に、メンタルヘルス対策においては、予防から治療、職場復帰支援まで、包括的なアプローチが必須です。
従業員の健康状態を定期的に評価し、職場のメンタルヘルスリスクを把握します。得られたデータを分析し、具体的な改善施策を立案・実行するようサポートをします。
また、経営層や人事部門との連携を図り、職場環境の改善や従業員の心理的な負荷の軽減に向けた改善策を提案することも重要な役割です。
さらに、メンタルヘルス不調者への対応では、医療機関や産業医との連携体制を構築します。早期発見から職場復帰支援まで、一貫した健康管理体制の確立と運営を担う力が求められるでしょう。
法令に基づくストレスチェック制度
労働安全衛生法の改正により、従業員50人以上の事業場では年１回以上のストレスチェックが義務付けられています。産業保健師は、この制度の確実な実施と運用の中心的役割を担っているのです。
特に高ストレス者への対応では、産業医との緊密な連携のもと、面接指導の申出から実施までを適切に管理します。
集団分析の結果は、部署ごとのストレス傾向を可視化し、具体的な改善策の立案に活用します。評価指標を設定し、定期的なモニタリングを通じて施策の効果を検証することで、より効果的な実践ができるでしょう。
ストレスチェック全事業所で義務化の動き。50人未満でも必須方向へ。
職場環境改善とリスクアセスメント
職場のメンタルヘルス対策では、ストレス要因を特定し、計画的な環境改善を進めることが重要です。組織全体のストレス状況を把握するため、職業性ストレス簡易調査票などの標準化された評価ツールを活用します。
職場環境改善では、従業員の主体的な参画が鍵となります。
ワークショップ形式での意見交換を通じて、現場の実態に即した実効性の高い対策を立案できるでしょう。
改善活動の効果は、ストレスチェックの結果推移や労働時間データ、従業員アンケートなど、複数の指標を組み合わせた評価が可能です。
メンタル不調者の早期発見から職場復帰支援
メンタルヘルス不調の早期発見には、従業員の行動変化を的確に捉えることが重要です。遅刻や欠勤の増加、業務効率の低下、コミュニケーションの変化などのサインを見逃さないよう、日常的な観察が欠かせません。
不調が疑われる場合は、産業医と連携して速やかに面談を設定します。休職に至った場合は、主治医の意見を踏まえながら、本人の回復状況に応じた段階的な職場復帰プログラムを作成します。
業務内容や勤務時間の調整といった職場環境の整備、上司や同僚への説明と理解促進、サポート体制の構築も産業保健師の重要な役割です。
定期的な面談を通じて本人の状態を確認しながら、必要に応じてプログラムの見直しを行い、円滑な職場復帰と再発防止を支援していきます。
多職種連携による包括的なメンタルヘルスケア
効果的なメンタルヘルスケアを実現するには、産業保健師を中心とした多職種連携体制の構築が不可欠です。産業保健師は、各専門職の強みを活かしながら、従業員の心身の健康を総合的に支援する調整役を担います。
月1回程度の定期的なケース会議を通じて、精神科医、臨床心理士、産業医との情報共有と支援方針の統一化を図ります。各専門職の視点を統合し、より効果的な支援策を導き出すことが重要です。
社内の人事部門や上司とも密接に連携し、職場環境の改善や職場復帰支援を効果的に進めることが求められます。
メンタルヘルス対策の専門性を高める国家資格3選
産業保健師としてのキャリアをさらに発展させるために、専門性を高める国家資格を3つ厳選しています。
- 労働衛生コンサルタント
- 精神保健福祉士
- 公認心理師
それぞれ詳しく解説します。
労働衛生コンサルタント
労働衛生コンサルタントは、産業保健師のキャリアステップとして重要な位置づけにある国家資格です。保健師として5年以上の実務経験があれば受験資格を得られ、職場の健康管理体制の構築から具体的な改善提案まで、幅広い領域での活動が可能になります。
試験科目は大きく分けて「衛生一般」「労働衛生関連法規」「衛生記述」の3分野から構成されています。
産業保健師としての経験を活かしながら、より広い視野で企業の健康管理を支援できることが強みの資格です。企業の健康経営推進における重要なアドバイザーとしての役割も期待されています。
労働衛生コンサルタントを産業医の資格として持つ先生は優秀なの？現役医師が説明します。
精神保健福祉士
精神保健福祉士は、精神的な困難を抱える人々に対して、専門的な知識と技術を用いて支援を行う国家資格を持つ専門職です。大学や大学院で必要な科目を修了し、国家試験に合格する必要があります。
単に精神疾患を抱える人々を支援するだけでなく、社会全体のメンタルヘルスの向上にも貢献することが強みの資格です。
公認心理師
公認心理師は、2017年に施行された公認心理師法に基づいた、日本の国家資格です。心理学の専門知識と技術を用いて、様々な場面で心の問題を抱える人々に対して支援を行います。
大学院で心理学を専攻し、必要な科目を修了した後、国家試験に合格することで資格取得が可能です。
心の健康に関する専門家として、人々の心の問題に寄り添い、解決をサポートしたり、社会全体のメンタルヘルス向上にも貢献したりといった強みがあります。
産業医と公認心理士の違いとは？現役産業医が解説します。
メンタルヘルス対策の専門性を高める民間資格4選
産業保健師としてのキャリアをさらに発展させるために、専門性を高める民間資格を4つ厳選しています。
- メンタルヘルス・マネジメント検定
- 臨床心理士
- 産業カウンセラー
- EAPメンタルヘルスカウンセラー
それぞれ詳しく解説します。
メンタルヘルス・マネジメント検定
メンタルヘルス・マネジメント検定は、職場のメンタルヘルス対策における実践的な知識を体系的に習得できる資格です。
特にⅠ種では、メンタルヘルス対策全般のマネジメントに必要な専門的知識を身につけることができます。Ⅱ種は管理監督者向けラインケア実践力、Ⅲ種はセルフケアの基礎知識が習得可能です。
産業保健師の活動において、この検定で得た知識は社内研修の企画・実施や、従業員への個別支援に直接活用できます。
臨床心理士
臨床心理士は、心の問題を抱える人々に対して、心理学の知識と技術を用いて支援を行う専門家です。人々の心の悩みに寄り添い、その人らしい生き方へと導くためのサポートを行います。
大学院で臨床心理学を専攻し、必要な単位の取得が必要です。その後、日本臨床心理士資格認定協会が実施する認定試験に合格し、臨床心理士の資格を取得します。
産業カウンセラー
産業カウンセラーは、働く人のメンタルヘルスケアに特化した専門資格です。日本産業カウンセラー協会が認定する資格で、6か月間の養成講座を通じて体系的なカウンセリングスキルを習得できます。
従業員との信頼関係構築や問題の早期発見に役立つコミュニケーション能力が向上します。特に、ストレスチェック後の面談や復職支援面談では、専門的な知見からの支援ができるでしょう。
EAPメンタルヘルスカウンセラー
EAPメンタルヘルスカウンセラーは、企業などの従業員とその家族が抱える心の問題に対して、専門的な支援を行うカウンセラーです。
EAP（Employee Assistance Program）とは、従業員の健康増進や問題解決を支援するプログラムのことで、その中でカウンセリングを担当します。
企業の従業員が抱える心の問題に対して、専門的な支援を行う重要な役割を発揮するでしょう。
産業保健師のメンタルヘルス対策に他の資格は必要？
産業保健師がメンタルヘルス対策を行う上で、他の資格は必ずしも必須ではありません。
しかし、より専門的な知識やスキルを身につけるために、臨床心理士や産業カウンセラーなどの資格を取得することで、より幅広い支援が可能になります。
専門性を高めるために取得することで、より効果的なメンタルヘルス対策が期待できるでしょう。
産業保健師＋αのスキルを活かしたメンタルヘルス対策を！
産業保健師は、医学的な知識だけでなく、労働衛生や心理学など幅広い分野の知識を有しています。
しかし、メンタルヘルスは複雑な問題であり、産業保健師だけでは対応できないケースも少なくありません。そこで、臨床心理士、産業カウンセラーなどとの連携や、心理学、カウンセリングなどの専門知識を産業保健師が習得することも必要な場面があるでしょう。
とはいえ、産業保健師は追加で資格を取得することが必須ではありません。より専門的で効果的なメンタルヘルス対策を実施することを重視し、必要なスキルを習得できるように検討しましょう。
